カテゴリ:介護( 189 )





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by miyabinahiro | 2017-04-13 14:49 | 介護 | Comments(0)





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by miyabinahiro | 2017-04-13 14:44 | 介護 | Comments(0)


高所得高齢者、介護保険負担を2割→3割に引き上げ…閣議決定

2017年2月7日

政府は7日、「地域包括ケアシステム強化法案」を閣議決定した。  

一定の所得以上の高齢者が介護サービス利用時に払う自己負担割合を、2018年8月から3割に引き上げる介護保険法の改正案や、障害者総合支援法の改正案、社会福祉法の改正案などが含まれる。

厚生労働省によると、介護サービスの自己負担が3割に引き上げられるのは、現在、2割負担している人のうち、単身者の場合で年収340万円(年金収入のみの場合は344万円)以上、夫婦世帯では年収463万円以上。

対象は利用者の約3%(約12万人)という。塩崎厚労相は7日の閣議後記者会見で、「3割負担の対象は特に所得の高い人だ。制度改正では、低所得者の負担を据え置くなど様々な配慮をした」として理解を求めた。

 高齢者の介護の必要度を示す「要介護度」を維持・改善した市町村を財政的に支援する仕組みも、18年度から導入する。要介護度を低く保つことでサービス給付を抑え、40歳以上の人が負担している介護保険料の上昇を抑えるのが狙い。

17年度中に具体的な評価指標を決める。リハビリ職と連携した介護予防の取り組み状況や、個々の利用者の介護計画が適正かどうかを専門職が検討する会議の開催状況などを評価対象とする見込みだ。

 また、一定条件を満たせば、現在は別々に運営している介護と障害者福祉の各事業所を一体化できるようにする。17年度に指定基準を検討する。



出典:https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170207-OYTET50036/
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by miyabinahiro | 2017-03-28 22:18 | 介護 | Comments(0)


3年に1度の介護報酬改定が、2年後の平成30年度(2018年度)に予定されています。また、介護職の処遇改善に関わる改定が、来年の2017年度に前倒しされるというニュースも出ています。

実は介護報酬ってまだよくわからない…という方にも、次回の介護報酬改定に向けて、現在どんな議論が進んでいるのか基本をまとめました。

介護報酬改定って?そもそも介護報酬とは?

介護報酬とは、介護事業者や施設が、利用者にサービスなどを提供した場合、その対価として事業者に支払われる報酬のことを指します。「介護サービスの値段」とも言い換えられます。
現在では介護保険制度により、介護報酬の1割は原則利用者の負担で、9割は保険料と公費で賄う介護保険から支払われています。

原則”3年に1度”の見直しが行われ、在宅サービス12種、施設サービス3種、その他1種(ケアプラン作成)の計16種について、それぞれ報酬単位が改定されます。
前回の介護報酬改定は平成27年度(2015年度)に実施されており、その3年後にあたる平成30年度(2018年度)に次回の介護報酬改定が行われる予定です。現在その改定に向けて、社会保障審議会にて議論が進められています。

平成30年度の介護報酬改定で何が変わるのか?

過去の改定と変わらず「施設から在宅へ」の大きな流れに変化はありません。2025年にあるべき姿、”地域包括ケアシステム”をゴールと設定し、社会保障費、人員体制など現在とのギャップを把握し埋めることを目指しています。

ゴール達成のために、各事業所などがメリットを感じ、サービス内容や人員体制を変化させていけるよう、各サービスの報酬単位が改定されるとみられています。
また、介護人材の確保のため、介護職員の処遇改善が検討されています。

介護職員の処遇改善|改定を一部前倒しの特例措置

安倍政権が掲げる「ニッポン一億総活躍プラン」に基づき、平成29年度から介護職の平均賃金を月額1万円程度アップさせることを狙い、本来、定例の3年に1度の改定は平成30年度の予定ですが、介護職の処遇改善に限っては、平成29年度に前倒しすることを厚生労働省が検討しています。

今後、少子高齢化がますます進み、介護職員の人材不足問題は深刻化していきます。さらに、現在介護職員の平均給与は全産業平均より10万円ほど低いという調査結果も出ています。
そこで、政府は介護報酬改定の中で介護職員の賃金アップにつながる「処遇改善加算」について、手厚くする方向で検討しています。

介護保険も同時に見直しが進んでいる

介護報酬改定とともに、厚生労働省は介護保険制度の見直しも行っています。膨らみ続ける社会保障費を抑えるために、介護保険制度で「要介護1、2」と認定された軽度者向けサービスを大幅に見直す方針が明らかになっています。

この見直しで、年間約1100億円が抑えられる一方で、約30万人の利用者さんに影響がでる可能性があると言われています。
具体的には、買い物や調理のような生活援助サービスが、保険の給付対象から外れると見られており、現在利用されている方からは「今まで通りの生活が送れなくなる」など不安の声が上がっています。

介護報酬改定は訪問介護に変革を迫る

政府は介護報酬改定で、訪問介護事業所など個々の関係者が提供サービスの見直しや採用活動の見直しを行い、体制を変化させていくことで、理想の社会「地域包括ケアシステム」を実現させようと議論を進めています。

訪問介護に携わる方には、自分の働き方や提供するサービスやに影響が出る可能性があります。
今後の政府の議論、動向に注目しておく必要がありそうです。


【参照URL】

厚生労働省 介護報酬について
http://www.mhlw.go.jp/topics/kaigo/housyu/housyu.html

厚生労働省 平成27年度介護報酬改定の骨子
http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12300000-Roukenkyoku/0000081007.pdf

厚生労働省 社会保障審議会 (介護給付費分科会)
http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/shingi-hosho.html?tid=126698

首相官邸 一億総活躍社会の実現
http://www.kantei.go.jp/jp/headline/ichiokusoukatsuyaku/

出典:https://cocomedica.jp/kaigo72/



2018年介護報酬改定問題

介護保険制度施行以来、介護報酬の改定が行われてきました。2015年に続き、2018年の改定は、かなりの衝撃を受けることが予想されています。ここでは2018年(平成30年)の介護報酬改定について、解説いたします。

なぜ介護報酬が見直されるのか


介護保険制度は、厚生省(現厚生労働省)の担当者自身が「走りながら考える」と言ったほど、見切り発車で施行されました。6年ごとに改定することを原則とし、今日まで下記のような改正が行われてきました。

・2006年:予防・地域密着型という概念を提唱
・2012年:地域包括ケアという概念を提唱

原則によると、2012年の次は2018年になるはずですが、2015年に異例の改正を行っています。この改正により、介護報酬の改正、高額所得者の自己負担2割の実施、特別養護老人ホームの長期入所対象者の変更などの大ナタが振られました。この影響は大きく、2015年には、制度施行以来過去最多の76件の介護事業所が倒産しました。

2018年(平成30年)介護報酬改定のポイント


2015年の改正は、さらなる大ナタを振るうための布石であると言われています。少子高齢化による社会保障費の抑制が狙いであり、施設から在宅へ移行を推進するという、これまでの流れを踏襲しながら、下記の内容が追加されています。

(1)新しい地域支援事業が全国において完全スタート

2015年4月の改正により、要支援の予防訪問介護と予防通所介護サービスは、介護保険から市町村の地域支援事業へと移行していますが、2018年より対象が要支援~要介護2に拡大。全てのサービスが対象となります。「共に支え合う」介護保険の理念が失われるとともに、軽度な要介護者や要支援者を対象としている事業所は、大きな打撃を受けることが予想されます。

(2)居宅介護支援の指定権限が市町村に移行

ケアマネへの市町村権限が大きく拡大する点がポイントです。改編される地域支援事業の運営主体となる新しい地域支援事業において、努力義務とされているケアマネの市町村事業への協力が拡大することが予想されます。

(3)診療報酬との同時改定

今回の改正は、第7次医療計画・第7期介護保険事業(支援)計画・第3期医療費適正化計画がスタートするダブル改正となります。これまで「医療と福祉の連携」と言われてきましたが、今回は一人の人に対し、状態に応じて医療や福祉が切れ間なくサービスを受ける体制づくりを目指し、「医療と福祉の一体」を協調。そのため、診療報酬と介護報酬に何らかの連動があることが予想されます。

2018年(平成30年)の介護報酬改定を予想


2018年の介護報酬改定は、2025年への通過点に過ぎません。日本は2025年に団塊の世代が75歳を超えて後期高齢者となり、国民の3人に1人が65歳以上、5人に1人が75歳以上という、これまで経験したことがない時代を迎えます。生産人口は減少により、医療と介護を中心に社会保障の破綻は目前。そうした状況を鑑みて、介護報酬改定の影響を予想しました。

・介護報酬・医療報酬はダウンする

報酬がアップできる要素が見当たらない。報酬を減らして加算を創設するかも知れないが、どこも人手不足で加算の対象にならず、実質的に減収になる事業所が増加する。

・介護事業所の倒産が増加する

すでに過剰供給気味であるにもかかわらず利用者が限定され、多くの介護事業所が倒産。急速に事業展開している事業所は、資金繰りや職員教育が追い付かず危険性が高い。医療機関も倒産するところが出てくるだろう。

・介護が日本を蝕む

高額でも施設を利用できる人と、低所得により家庭での介護を余儀なく強いられる人に二極化される。介護者は働くことができないたるため、生活保護件数が増加。日本の生産性も低下する。さらに介護殺人も増加。これまで以上の社会問題になります。

2018年(平成30年)の介護報酬改正は、日本が抱える超・超高齢化問題への国家的取り組みの一つであることが理解できたと思います。この荒波を乗り切るためには、事業内容の見直しや、公益事業・収益事業を行うなど、ずば抜けた経営手腕が試されるところです。

■著者■ 
吉田 匡和
フリーライター
福祉業界では20年のキャリアを誇り、福祉系専門学校教職員、老人保健施設相談支援員、特別養護老人ホーム・デイサービスセンター生活相談員、特別養護老人ホーム事務長として勤務。退職後はフリーライターとなり、WEBを中心に活動している。社会福祉士、介護支援専門員、福祉住環境コーディネーターの資格を保有。


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by miyabinahiro | 2017-03-23 13:03 | 介護 | Comments(0)

ユマニチュード


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by miyabinahiro | 2017-03-17 14:09 | 介護 | Comments(0)

介護職の働き方改革


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by miyabinahiro | 2017-03-16 20:49 | 介護 | Comments(0)

あおいけあ




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by miyabinahiro | 2017-03-16 15:30 | 介護 | Comments(0)


「そうか、あかんか」認知症母殺人心中未遂

 息子「後追い自殺」報道にネット「心が痛い」と衝撃

社会に衝撃を与えた、いわゆる「京都認知症母殺害心中未遂事件」で執行猶予判決を受けた男性が、その後「自殺していた」と報じられた。

介護制度や生活保護をはじめとする日本の社会福祉のあり方に大きな課題を突き付けたこの事件。その悲劇的な結末に、ネットユーザーから「悲しすぎる」「心が痛い」といった声が数多く寄せられている。



「お母さんのためにも幸せに生きて」と裁判官


事件は2006年2月1日に起こった。京都市伏見区で、10年近く前から認知症を患う母親(当時86歳)を1人で介護していた男性(当時54歳)が、母の首を絞めて殺害。自分も包丁で首を切り、自殺を図った。

事件の背景にあったのは、セーフティーネットからの「脱落」だ。男性は母の症状が進行して退職せざるを得なくなった時、介護と両立できる仕事は見つからなかった。親族に援助を求められず、失業保険の給付も止まった。デイケア費や家賃の支払いが不可能となり、ついに心中を決意した。


同年7月の京都地裁判決で男性は、市内の福祉事務所へ生活保護の相談に3回訪れたにもかかわらず失業保険を理由に認められず、助言も得られなかったと告白。当時の裁判官はその過酷な境遇に共感したのか、「恨みなどを抱かず、厳罰も望んでいないと推察される。自力で更生し、母親の冥福を祈らせることが相当」として懲役2年6か月、執行猶予3年(求刑懲役3年)という異例の「温情判決」を下した。さらに、「お母さんのためにも幸せに生きていくよう努力して」と声をかけた。

そんな男性の悲劇的な「その後」が報じられたのは、事件からおよそ10年を迎えようとしていた2016年1月5日。同日付け毎日新聞によると、14年8月、滋賀県大津市の琵琶湖周辺で投身自殺したというのだ。裁判後、男性は同県草津市の家賃約2万2000円のアパートに1人で暮らしながら、木材会社で働いていた。しかし13年2月、「会社をクビになった」と親族に伝えたのを最後に、音信不通となった。


亡くなる際に持っていたのは、数百円の所持金と「へその緒」

毎日によると、親族が警察に行方不明者届を出したが、結局、14年8月1日に滋賀県内で遺体で見つかった。その日の朝、男性とみられる人物が琵琶湖大橋から湖へ飛び降りるのを目撃した人がいたという。亡くなる際に身に着けていたカバンには、数百円の所持金とともに自分と母親のへその緒、「一緒に焼いて欲しい」と書かれたメモが入っていた。



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by miyabinahiro | 2017-03-05 15:48 | 介護 | Comments(0)

ひとごと


カラオケが得意だという92歳のお客様がいる。

何十年も昔にプロデビューする予定だったと繰り返す。

呼ばれて訪室した。


「私の歌を聴いて行きませんか?」

「森進一や五木ひろしは私に言わせればまだまだだ。」

・・・だと言う。


そのお客様の、録音されたカセットテープの歌を聴きながら私自身の心の狭さを痛感する。

92歳になったお客様なら、

「すごーい、上手です! 何回聞いても惚れ惚れします^^」

・・・と、言うべきなのだろう。


(スナックレベルですね。などと間違っても言ってはならない。)


スナックで、上手くもない客の歌を心にもない言葉で褒めちぎるホステスがいる。

次につなげるため、お金を落としてもらうため。


介護の現場ならば、

本人が自分は歌が上手いと信じているのだから、

「上手いですね。」と私が言えば生きる希望につながるのだろう。


余談だが、カラオケレクで、介護職員が歌う場面がある。

今流行の歌は実にシラける。

上手くもないのに率先して歌う介護職員がいる。

心の中で思う、

「電源を切ったら怒るかなぁ。」



例えば家で、介護を担うご家族は本当に大変だと思う。

「毎日が介護」だからだ。

夫の親を介護する妻の心身的な負担は想像を超える。

夫からの協力が得られない、夫が妻の心に耳を傾けないなど。


施設に預けるのは気が引ける、親戚から何を言われるか分からない・・・

金銭的な余裕がない、誰に相談していいのか分からないなどなど。


親戚から何を言われるか、大体は想像がつくはず。

言わせておけばいい。


未だに認定を受けない高齢者がいる。

「私にはまだ必要ないから。」が理由だ。

必要がないうちから認定だけは受けておきましょうと伝えるが効果はない。

転んで骨折して寝込み、苦労をするのは本人だけではない。

同居する家族がいるなら、家族の生活も一変してしまうのだ。


トイレに自分ひとりで行けない、お風呂も入れない、食事の支度ができない・・・


介護保険は第5番目の社会保険である。

40才からは強制的に介護保険料を支払う理由が浸透していない。


今日骨折して入院し、いつか退院し家に帰るのだ。

車椅子の手配、ヘルパーさんの手配、デイサービスの手配を、

やっと家族が慌てて考え始める。


ケアマネって何する人? 誰に聞けばいいの? 区役所かしら・・・


例えば認知症の人を見て、脳疾患の後遺症がある人を見て、

「自分だけはあぁはならない。」

そんな思いやりのなさに気づかないうちは、

介護なんてできないのかもしれないな。












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by miyabinahiro | 2017-01-30 11:22 | 介護 | Comments(0)


認知症、問題行動の果てに行きつくのは?

介護や看護の限界


 どのタイプの認知症でも、その人の基本的な性格や不安の程度、病気の状態などから、多少の行動の変化は見られるでしょう。しかし在宅介護や施設介護にかかわらず、「とてもケアできる状況ではない」段階にまで認知症が進むことがあります。


 例えば看取りまで行うことを謳っていても、たびたび施設を抜け出したり、入所者同士でトラブルを起こしたり。あるいは、介護職員や入所者に暴力を振るうようなことがあると、たとえそれが認知症に起因するものでも退所を促されることになるケースがあります。


 また、認知症以外の病気があって入院している場合、治療が終わったと判断された時点で退院せざるを得ません。すると、次の行先を探す必要が生じます。しかしほとんどの場合、残念ながらすぐには見つからないのが現状です。例えば藁にもすがる思いで『お泊りデイ』に申し込む。しかし、面談時には落ち着いていたのに、いざ通い出すと他の利用者や職員を大声で怒鳴ったり、威嚇したり、暴力的な行動を取ることを理由に利用を断られる結果になるケースも見られるのです。

在宅介護あるいは精神科病棟への入院


 施設での介護が受けられないと、選択肢は在宅でのケア、もしくは場合により精神科への入院が考えられます。家族にとって、これは不本意かもしれません。また、介護職にとっても「介護しきれなかった」という気持ちが残るかもしれませんが、選択肢として現実的であることは確かです。


 昼夜を問わず徘徊する、あるいは家族に対しても暴言や暴力といった行為がある場合、いくら外部から介護支援を受けられたとしても、休みなく介護にあたる家族は色々な面で疲弊してしまいます。共倒れになるかもしれないギリギリの状況。そこで、もしベッドに空きがあり入院させられるなら、「精神科でも……」という場合があるのです。


 問題行動が多いといわれるレビー小体型や前頭側頭変性症による認知症は、他のタイプに比べ数は多くありません。しかし問題行動そのものは、アルツハイマー型や血管性の疾病に起因する認知症でも見られます。介護者は、それによって介護が困難になることもあらかじめ想定しておく必要があるでしょう。



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by miyabinahiro | 2017-01-08 11:06 | 介護 | Comments(0)

虎なmakoです。